資格とキャリア

転職活動でのSNS活用法、LinkedInの使い方

転職活動でSNSを使う人が増えている。中でもLinkedInはビジネス特化型SNSとして、求人検索・スカウト受信・人脈づくりを一つのサービスで行える点が特徴である。この記事ではLinkedInの基本的な仕組み、機能ごとの特徴、在職中に使うときのプライバシー設定、InMailの仕組み、無料プランと有料プランの違い、日本の制度の中での位置づけ、実践的な使い方のコツまでを、LinkedInの公式ヘルプや厚生労働省の資料をもとに整理する。

LinkedInとは何か

LinkedInは実名・職歴ベースでプロフィールを作るビジネス特化型のSNSである。公式の日本語ページによると、共同創業者が2002年に自宅のリビングで得た着想から始まり、翌年の2003年5月5日に世界に向けて正式に公開された。2016年12月にはMicrosoftによる買収が完了している。

同じページには「世界200以上の国と地域に10億人を超える登録メンバー」がいると書かれている。一方、日本の会員数は公式ページには示されていない。報道で国内の人数が紹介されることはあるが、本記事では公式の原文を確認できた数字だけを載せる。

一般的なSNSとの大きな違いは、氏名や勤務先、経歴を公開したうえで、同業種・同職種の人とつながることを前提に設計されている点だ。プロフィールがそのまま職務経歴書のように読まれるため、転職活動では「見られる前提」で中身と公開範囲を整えておく必要がある。

LinkedInの機能を分解する

プロフィール機能

LinkedInの中心にあるのが職務経歴を記載するプロフィールである。現在の勤務先やポジション、学歴、保有スキル、実績などを登録でき、履歴書に近い役割を果たす。

写真とスキルについては、LinkedIn自身のブログに数値が出ている。営業向けのブログ記事では、写真のあるメンバーはプロフィール閲覧数が21倍、つながりリクエストが9倍多いとしている。採用向けのブログ記事では、スキルを1つ以上登録しているメンバーはプロフィール閲覧数とつながりリクエストが最大2倍、メッセージが最大4倍になるとしている。どちらも元データや調査方法は示されていないため、目安として受け止め、まずは写真とスキル欄を空けておかないことから始めるとよい。

コネクション機能

LinkedInでは同業種・同職種の人物とつながりを作る「コネクション」機能が用意されている。つながった相手の投稿がフィードに表示されるほか、共通の知人を介して新たな人脈を広げやすくなる。無料アカウントで直接メッセージを送れるのはつながりのある相手だけなので、コネクションは情報収集だけでなく連絡手段の範囲も決めることになる。

スカウト・ダイレクトリクルーティング機能

企業の採用担当者は、プロフィールを検索して候補者に直接メッセージを送ることができる。代表的な手段が後述する「InMail」で、求職者が自分から応募しなくても、経歴や実績を見た企業から声がかかる。応募中心の転職活動に、企業側からの声かけという経路が加わる点が、SNSを転職活動に取り入れる意味のひとつといえる。

学習・情報発信機能

LinkedInラーニングというEラーニングや、記事・投稿による情報発信機能もある。スキルや実績を裏付ける投稿を行うことで、プロフィールだけでは伝わりにくい専門性や仕事への姿勢を示す材料になる。

求人検索の機能

LinkedInの求人には、応募の方法が2種類ある。公式ヘルプでは次のように区別されている。

ボタンの表示 応募の流れ 気をつけたい点
Easy応募 LinkedInの画面から求人に応募できる LinkedInのプロフィールが応募書類の一部として読まれる前提で、事前に内容を更新しておく
応募 該当の会社またはサードパーティのウェブサイトに移動し、LinkedIn外で応募する 移動先のサイトで別途登録や書類の提出を求められることがある

希望条件に合う求人を逃さないためには、求人アラートが役に立つ。アラートは毎日か毎週かを選べ、受け取り方もメール、アプリ通知、その両方から選べる。一度に設定できる求人アラートは最大20件で、初期設定では毎日、メールとLinkedIn通知の両方で届く。職種名や勤務地を変えた複数のアラートを作り、通知が多すぎる場合は週1回に切り替えるといった使い方ができる。

InMailとスカウトの仕組み

InMailは、つながりではないメンバーに直接メッセージを送る機能である。公式ヘルプでは「プレミアム機能」と位置づけられており、送る側と受け取る側で条件が異なる。

項目 公式ヘルプの記載
送信 Premiumアカウントが必要。無料(Basic)アカウントで直接メッセージを送れるのは、つながりのあるメンバーのみ
受信 無料アカウントでも、InMailメッセージを制限なしに受信できる
月あたりのクレジット Premium Career 5、Premium Business 15、Sales Navigator Core 50など、プランによって異なる。無制限のプランは提供されていない
有効期限 クレジットは90日間有効
受諾されたとき 受信者がInMailを受け入れると、クレジットは送信者に返却される
文字数 件名(任意)は最大200文字、本文は最大2000文字

求職者の立場で見ると、スカウトを受け取るだけなら無料アカウントで足りる。有料プランが必要になるのは、つながりのない採用担当者や志望企業の社員へ自分から連絡したい場合である。Premium Careerのクレジットは月5通なので、送る相手を絞り、200文字の件名と2000文字の本文に用件をまとめておく必要がある。

なお、「仕事の機会に関心あり」を有効にしているのに採用担当者からのInMailに返信していないと分かった場合、LinkedInから関心が続いているかを確かめるメールが届く。返信がなければ、手動で有効にし直すまで#OpenToWorkの機能はプロフィールから外される。

在職中に使うときの設定

在職中の転職活動で気になるのは、今の勤務先や同僚に動きが伝わるかどうかだ。LinkedInには関係する設定が3つある。公式ヘルプの画面名に沿って整理する。

「仕事の機会に関心あり」の公開範囲

転職先を探していることを採用担当者に知らせる機能で、公開範囲は2つから選ぶ。

公開範囲 誰に見えるか プロフィール写真
すべてのLinkedInメンバー 現在の勤務先の採用担当者やユーザーも含めた全員 #OpenToWorkフォトフレームが付く
採用担当者のみ LinkedIn Recruiterを使用するユーザーのみ フレームは付かない

「採用担当者のみ」を選んだ場合、LinkedInは現在の会社に勤めるRecruiterユーザーには要望を表示しない対策をとっている。その判定には、プロフィールで現在の勤務先としてマークした会社が使われる。ただし公式ヘルプには「プライバシーが完全に保証されるわけではありません」と明記されている。

「プロフィールの更新をシェアする」

職歴や学歴の変更、勤続記念日をネットワークに通知するかどうかの設定である。手順は、上部の[プロフィール]アイコン、[設定 & プライバシー]、左側の[公開設定]タブ、[LinkedInアクティビティの公開範囲]の[プロフィールの更新をシェアする]の順に進み、トグルを[オン]または[オフ]に切り替える。

通知が届くまでに、職歴では最大2時間、学歴では最大24時間かかることがある。注意したいのは、通知をオフにしても、プロフィールを見に来た人には保存した直後から変更後の内容が見えることだ。オフにできるのは「知らせる」動きだけで、内容そのものを隠す設定ではない。

プロフィールの閲覧モード

他人のプロフィールを見たときに、相手側にどう表示されるかも選べる。[設定 & プライバシー]の[公開範囲]から、[プロフィールとネットワークの可視性]セクションの[可視性]で変更する。選択肢は「あなたの氏名およびヘッドライン」「プロフィールの特徴(役職、業種など)」「匿名モード」の3つである。

完全匿名で閲覧すると、相手のプロフィール閲覧ユーザー欄には「LinkedInメンバー - この方は身元を匿名に設定しています」と表示され、個人情報は出ない。部分匿名では役職、会社、学校、業種などの特徴が相手に見えるため、同業他社の社員のページを見るときは、会社名から本人が推測されることもある。Premiumアカウントなら完全匿名で閲覧していても過去90日間の閲覧ユーザーのリストを確認できるが、匿名で見に来たメンバーの名前は表示されない。

在職中に確認しておきたい設定

  • 「仕事の機会に関心あり」は「採用担当者のみ」にしても完全には保証されない
  • 職歴を書き換える前に「プロフィールの更新をシェアする」をオフにする
  • 通知をオフにしても、閲覧者には保存直後から新しい内容が見える
  • 同業他社の社員のページを見るときは、閲覧モードを完全匿名にしておく

プランの分類・種類

LinkedInには無料のBasicアカウントのほかに、目的別の有料プランがある。公式ヘルプの機能比較とInMailのFAQをもとに、転職活動に関係する部分を整理した。

プラン名 主な対象者 公式に示されている主な内容
無料(Basic) すべての利用者 プロフィール作成、つながり、求人検索、つながりへのメッセージ、InMailの受信(制限なし)
Premium Career 転職・キャリアアップを目指す個人 InMail月5通、プロフィール閲覧ユーザー、プライベートブラウジング、LinkedInラーニングへの無制限アクセス、応募者データ、プロフィールライティングアシスタント、第一志望の求人
Premium Business 人脈づくりや情報収集を行うビジネスパーソン InMail月15通
Sales Navigator Core 営業活動に使う人 InMail月50通
Recruiter Lite 採用担当者 返金に関する公式FAQにプラン名の記載がある。機能の詳細は公式サイトで確認したい

このほか、InMailのFAQにはPremium All-in-One(毎月30通、合計最大90通)やLinkedIn Hiring Pro(1求人につき5通)も載っている。異なるPremiumプランの間でクレジットを移すことはできない。

日本円の料金は公式の案内ページでは確認できなかった。英語ページには米ドルなどの外貨表記しかなく、実際の金額は申込画面で確認する必要がある。Premiumは1ヶ月間無料で試せることもあるが、無料トライアルはすべてのメンバーが利用できるとは限らず、開始には有効なクレジットカードの登録が必要になる。過去にトライアルを使ったことがあると、再度は利用できない可能性がある。

返金について公式FAQは、Premiumを使用していなければ、料金請求日から7日以内は払い戻しが可能な場合がある、としている。キャンセルすると請求期間の終了以降はInMailを含むPremiumの機能が使えなくなる。

資格・スキルの載せ方

資格の勉強をしている人にとって、LinkedInはスキルを見える形にする場でもある。資格名は略称だけでなく正式名称で書き、取得した資格と勉強中の資格を混ぜないようにしておくと、読み手に誤解を与えにくい。資格を業務でどう使ったかを職歴欄に一行添えると、スキル欄の単語だけより具体的に伝わる。

LinkedInラーニングについて、公式ヘルプは個々のコースの単品購入や個人向けの単独プランは提供しておらず、個人プランに最も近いのがPremium Careerだと説明している。Premium Careerの英語ページでは、25,000を超えるLinkedInラーニングのコースを利用できると案内されている。学習目的で契約する場合も、InMailなど転職向けの機能と一体のプランになる点は押さえておきたい。

転職者はどんな方法で仕事を探しているか

厚生労働省の「令和7年転職者実態調査」(令和8年9月25日公表)は、転職者が使った転職活動の方法を複数回答で集計している。総数の主な結果は次のとおりである。

転職活動の方法 割合(%)
求人サイト・求人情報専門誌・新聞・チラシ等 45.1
ハローワーク等の公的機関 29.6
縁故(知人、友人等) 22.2
民間の職業紹介機関 20.9
企業のホームページ 13.5
出向・前の会社の斡旋 3.0
企業訪問 1.5
その他 7.2

この調査にはSNSやスカウトサービスを独立して選ぶ項目がない。そのため、LinkedInのようなSNS経由で転職した人の割合は、公的統計からは分からない。当サイトとしては、求人サイトや公的機関、知人の紹介、職業紹介機関といった経路が広く使われている以上、LinkedInを唯一の窓口にするより、これらと並行して「企業から見つけてもらう経路」を一つ足す使い方が現実的だと考えている。

他の転職系サービスとの違い

ここでは、他社サービスの特徴を言い切ることはせず、利用目的の違いとして当サイトの見方を整理する。Wantedlyやビズリーチなど個別のサービスの仕組みや料金は、それぞれの公式サイトで確認してほしい。

経路 当サイトの見方(利用目的)
LinkedIn 実名・職歴のプロフィールを公開し、求人検索・スカウト受信・つながりづくりを一つのアカウントで行う
他のスカウト型サービス(Wantedly、ビズリーチなど) LinkedInと同じく「見つけてもらう」経路として併用を検討する候補。登録できる情報や利用条件はサービスごとに異なる
転職エージェント(民間の職業紹介機関) 担当者を介して求人の紹介や選考の相談を受けたいとき
求人サイト・ハローワーク 自分で求人を探して応募したいとき。転職者実態調査で利用割合が大きい経路

LinkedIn自体には、転職エージェントのような担当者による伴走支援は含まれない。書類の添削や面接対策が必要なら、自分で準備するか、エージェントと併用することになる。

日本の制度の中での位置づけ

令和4年10月1日に施行された改正職業安定法により、求職者の情報を集めて企業などに提供する「特定募集情報等提供事業」を行う者は、厚生労働大臣への届出が必要になった(第43条の2)。スカウト型のデータベースのように、求職者に関する情報を企業に提供するサービスがこれにあたる。

厚生労働省の「特定募集情報等提供事業者一覧」(令和8年9月1日時点)には、リンクトイン・ジャパン株式会社が届出受理番号51-募-000778、届出受理年月日2023年2月2日として掲載されている。ただし一覧には各社のどのサービスが届出の対象かは書かれておらず、主なサービスは厚生労働省の「人材サービス総合サイト」で確認するよう案内されている。本記事で言えるのは、日本法人が特定募集情報等提供事業者として届け出ている、というところまでである。

同法第43条の3は、特定募集情報等提供事業者が、自らの募集情報等提供に係る募集に応じた労働者から、いかなる名義でも報酬を受けてはならないと定めている。

この節は制度の概要を紹介するもので、法的な助言ではない。個別のサービスや契約が法律上どう扱われるかは、厚生労働省や専門家に確認してほしい。

LinkedInの実践的な使い方のコツ

LinkedInを転職活動に活用する際は、以下の点を意識するとプロフィールの見られやすさが変わってくる。

  • 職務経歴は具体的な業務内容や実績を数値も交えて記載する
  • プロフィール写真を設定し、スキルを1つ以上登録しておく
  • 業界・職種に関連する人物とのコネクションを計画的に増やす
  • 求人アラートを条件別に作り、配信頻度を毎日か毎週かで調整する
  • 実績を裏付ける投稿や記事を定期的に発信する
  • 「公開プロフィールを表示する」設定で、他のユーザーからどう見えるかを確認しておく

SNSでの発信内容は採用担当者の目に触れる可能性がある。現在の勤務先に関する内容など公開範囲には配慮し、守秘義務にかかわる情報や社内の話題は書かないようにしたい。

よくある質問

LinkedInは無料で使えますか

プロフィール作成やつながり、求人検索、つながりへのメッセージは無料のBasicアカウントで利用できる。つながりのない相手へのInMail送信や、プロフィール閲覧ユーザーの確認、LinkedInラーニングの利用などはPremiumプランの契約が必要になる。

日本での利用は一般的ですか

公式には日本の会員数は示されていない。全世界では200以上の国と地域に10億人を超える登録メンバーがいると公式の日本語ページに書かれている。また、日本法人のリンクトイン・ジャパン株式会社は厚生労働省の特定募集情報等提供事業者一覧に掲載されている。

現在の勤務先にLinkedInの利用がばれることはありますか

設定次第で伝わる可能性はある。「仕事の機会に関心あり」をすべてのメンバーに公開すると、現在の勤務先のユーザーにも見え、#OpenToWorkフレームも付く。職歴の変更は「プロフィールの更新をシェアする」がオンだとネットワークに通知される。転職活動中はこれらの設定と閲覧モードを見直しておきたい。

「採用担当者のみ」に公開すれば会社にばれませんか

「採用担当者のみ」はLinkedIn Recruiterを使うユーザーだけに表示される設定で、現在の会社に勤めるRecruiterユーザーには表示しない対策がとられている。ただし公式ヘルプには、プライバシーが完全に保証されるわけではないと書かれている。

無料のままInMailは受け取れますか

受け取れる。公式ヘルプでは、Basic(無料)アカウントでもInMailメッセージを制限なしに受信できるとしている。送信にはPremiumプランが必要で、無料アカウントで直接メッセージを送れるのはつながりのある相手だけである。

Wantedlyとどちらを使うべきですか

どちらか一方に決める必要はない。当サイトでは、LinkedInも他のスカウト型サービスも「企業から見つけてもらう経路」として、求人サイトや転職エージェントと並行して使う考え方をとっている。各サービスの仕組みや料金は、それぞれの公式サイトで確認して選びたい。

プロフィール写真は必須ですか

必須ではない。LinkedInのブログでは、写真のあるメンバーはプロフィール閲覧数が21倍、つながりリクエストが9倍多いとしているが、元データは示されていない。目安として、ビジネス用に適した写真を設定しておくとよい。

スカウトはどのように届きますか

企業の採用担当者がプロフィールを見て、InMailで直接メッセージを送る形が代表的である。応募していない求人についても声がかかる可能性がある。受信は無料アカウントでも制限はない。

Premiumプランはどれを選べばよいですか

転職やキャリアアップが目的ならPremium Career(InMail月5通、プロフィール閲覧ユーザー、LinkedInラーニングなど)、送るメッセージが多いならPremium Business(InMail月15通)が候補になる。営業向けのSales Navigator、採用担当者向けのRecruiter Liteもある。日本円の料金は申込画面で確認したい。

Premiumは解約したら返金されますか

公式FAQでは、Premiumを使用していなければ、料金請求日から7日以内は払い戻しが可能な場合があるとしている。キャンセル後は、請求期間の終了以降にInMailを含むPremiumの機能が使えなくなる。

アカウントを新しく作るときに気をつけることはありますか

実名・職歴ベースで運用するSNSであるため、経歴に誤りがないよう登録内容を整理してから公開することが望ましい。在職中なら、職歴を入力する前に「プロフィールの更新をシェアする」をオフにし、「仕事の機会に関心あり」の公開範囲も確認しておくとよい。

まとめ

LinkedInは実名・職歴ベースのプロフィールを軸に、求人検索・スカウト受信・人脈づくりを一つのアカウントで行えるビジネス特化型SNSである。スカウトの受信は無料で足り、自分から連絡したいときにPremiumを検討すればよい。在職中は「仕事の機会に関心あり」の公開範囲、「プロフィールの更新をシェアする」、閲覧モードの3つを先に確認しておきたい。公的統計ではSNS経由の転職の割合は分からないため、求人サイトや転職エージェントなど他の経路と組み合わせ、見つけてもらう窓口の一つとして使うのが現実的である。

出典

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